バレーボールなど五輪会場見直し　２９日、トップ級会合で結論

会合を終え記者団の質問に答えるＩＯＣのデュビ五輪統括部長（右）
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　２０２０年東京五輪・パラリンピックの会場計画と予算の見直しを協議する国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）、大会組織委員会、東京都、政府の４者の実務レベルによる第２回作業部会が２７日、都内のホテルで開かれた。ＩＯＣのデュビ五輪統括部長は会議後、結論は４者による２９日のトップ級会合で出るとして、協議の内容は明らかにしなかった。

　バレーボール会場では現計画の有明アリーナ（江東区）の新設案と既存の横浜アリーナ（横浜市）の活用案のほか、国立代々木競技場（渋谷区）を使う案も浮上していた。関係者によると、代々木案は議題に上がらなかった。デュビ部長は「あらゆる選択肢を検証して報告する」と述べるにとどめた。

　トップ級会合にはＩＯＣのコーツ副会長、組織委の森喜朗会長、東京都の小池百合子知事、丸川珠代五輪相が出席予定。作業部会がまとめた情報の説明を受け、最終的な判断を下す。

　この日の作業部会には都の都政改革本部調査チームの上山信一慶応大教授、組織委の武藤敏郎事務総長らが出席し、見直しの方針を議論した。国際バレーボール連盟会長から全権を委任された事務局のアゼベド氏も参加した。協議に先立ってＩＯＣ関係者は横浜アリーナを視察した。

　ボート、カヌー・スプリント会場は長沼ボート場（宮城県登米市）を使う案は見送られる方向で、事実上、海の森水上競技場（都内臨海部）の新設に絞られた。水泳会場の五輪水泳センター（江東区）は当初計画から観客席を減らした上で新設する方向になっている。