どうなる東京五輪…IOC 米国の意向無視しての独自決定はあり得ず

ギリシャのオリンピア遺跡で行われた東京五輪の聖火採火式であいさつするIOCのバッハ会長（共同）
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　【記者の目】国際オリンピック委員会（IOC）の収入の大半が米テレビ局の放映権料でまかなわれているのは周知の事実だ。実際、今回の東京五輪でも米NBCは1100億円を超す巨費を支払い、すでにそれをはるかに上回る広告収入を得ているとされる。主要スポンサーにも米国の大企業が名を連ねており、重要な判断を下す際にIOCが米国の意向を無視して独自に決定することはまずあり得ない。

　各国の混乱を横目にこれまで対岸の火事のように振る舞ってきた米国がここへきてようやく対策に本腰を入れ、NBAの中断にまで踏み切った影響は決して小さくないだろう。

　もし日本が比較的早期に感染拡大を終息させることができたとしても海外、特に米国が自国選手の安全確保を理由に参加をちゅうちょするような事態になれば、予定通りの開催は難しくなる。IOCは今に至っても「全て予定通り」と繰り返している。表向きはそれでもいい。だが、少なくとも水面下ではもしもの時に備えて各方面との調整を始めないと、いざというときに間に合わない。

　予定通りに開催できればそれに越したことはない。ただ、事は人命に関わることなのだから、IOCはもっとオープンに、中止や延期も含めたさまざまなシミュレーションを示すべきである。（編集委員・藤山健二）