再び緊急事態宣言なら五輪開催影響必至　関係者「注視するしか…」

国立競技場
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　新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、首都圏1都3県の知事が緊急事態宣言発令を政府に要請したことを受け、政府が再び発令に踏み切った場合には、今夏の東京五輪・パラリンピックへの影響は避けられそうにない。トップ選手の練習環境に制約が生じる事態が懸念され、感染状況の深刻化を受けて国内外で開催可否を巡る議論が再燃しそうだ。

　4日で開幕まで200日となる五輪は、年末年始のここに来て逆風にさらされている。想定外だったのがウイルス変異種の登場で、政府は12月26日、変異種の国内侵入を防ぐため水際対策の強化を発表。大会本番を見据えて11月に導入された外国からのスポーツ選手の特例入国措置も一部停止となった。国内の感染拡大にも歯止めがかからず、開催への機運は盛り上がりを欠いている。

　昨年4～5月の緊急事態宣言の期間中は、トップ選手の強化拠点である味の素ナショナルトレーニングセンター（NTC）などが利用中止に追い込まれた。五輪まで7カ月を切って同じ状況となれば、強化に深刻な影響が出かねない。仕切り直しとなった大会は再び厳しい状況に直面しつつあり、開催準備に関わる政府関係者は「推移を注視するしかない」と困惑気味に語った。

　≪高校サッカー関係者「寝耳に水」≫首都圏で開催中の全国高校サッカー選手権は2日に2回戦を終え、3日には3回戦8試合が行われ、決勝は11日に予定されている。全国高等学校体育連盟サッカー専門部の幹部は、緊急事態宣言発令の可能性について「寝耳に水だ。こちらとしては何とか開催したい」と話し、今後の開催方針を協議する意向を示した。

　≪10日に初日、初場所は理事会判断≫10日に初日を控える大相撲初場所について、日本相撲協会の芝田山広報部長（元横綱・大乃国）は政府の判断を踏まえ、開催を協議する理事会を開く可能性を示した。芝田山部長は「必要なら理事会となる。2週間遅らせるということはできない。今の状況では難しい判断になる」と話した。初場所の観客上限は2日目までは5000人、3日目以降は約5300人を予定しているが同部長は「無観客としてやる形もある」と私見も述べた。

　≪11日大学ラグビー決勝、16日TL開幕戦無観客も≫16日のトップリーグ（TL）開幕などを控える日本ラグビー協会は「発令された際には、内容を十二分に理解することに努め対応を検討したい」とのコメントを出した。開幕日には、11日の全国大学選手権決勝と同じ東京・国立競技場でも1試合を予定している。日本協会関係者は「判断を待つしかないが、何とか開催したい。無観客も含め、あらゆる可能性を検討する」と話した。