ピエール瀧被告　年内にも音楽活動再開、5億円超賠償へ収入源確保

ピエール瀧被告に懲役1年6月、執行猶予3年判決

報道陣に囲まれながら東京地裁を後にするピエール瀧被告を乗せたと思われる車両（撮影・白鳥　佳樹）
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　瀧被告は今後どうするのか。関係者によると、年内にも新曲作りなどの音楽活動を再開するのではという見方が浮上している。

　保釈後の4月半ばから東京都小平市の医療施設へ週1回のペースで通院。臨床心理士による再発防止プログラムを受けており、全24回で現在残り19回。今秋にも終える見通しで、この治療の終了後に自主制作盤などの作製に入るとみられる。初公判で瀧被告は「音楽を作ることはこれからもやっていく」と俳優業はやめ、ミュージシャンとして活動していく意思を示していた。

　ミュージシャンの薬物事件では、ASKAが14年9月に懲役3年、執行猶予4年の有罪判決を受けた後、執行猶予期間中に自主制作盤をリリース。執行猶予が明けた18年11月に公演活動を解禁した。音楽関係者は「ASKAさんのように執行猶予中はステージに上がらず、インディーズ（自主制作）で細々とリリースする分には批判が起きないはずだ。時期をみて配信曲の販売などをしていくのでは」と指摘する。

　活動再開を急ぐのは、金銭面で切羽詰まった実情がある。事件で発生した損害額は芸能界史上最多の5億円超ともいわれている。逮捕で解雇された前所属事務所と折半したとしても負担は数億円。無職の瀧被告は経営していたおでんバーも廃業し、早急に収入源を探さなければならない。初公判でも「明るい展望はないに等しいが、どうにかして家族を養っていく責任がある」と切実に訴えていた。

　また、初公判の法廷に情状証人として立った医師も「薬物を断つために必要なのは社会における居場所と経済的安定」と明言。ストレスのかからないように音楽活動を始めることが再犯防止の環境にもつながるようだ。執行猶予が明ける3年後に本格復帰し、テクノユニット「電気グルーヴ」として復活する可能性もある。