森氏辞任を海外メディアも報道　NBC「延期で傷ついた五輪に新たな打撃」仏紙は日本の性差別に言及

東京五輪・パラリンピック組織委の評議員会と理事会の合同懇談会で辞任を表明し、厳しい表情であいさつを続ける森喜朗会長（代表撮影）
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　東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長（83）が女性蔑視発言の責任を取って辞任を表明したことを受け、海外メディアも一斉にそのニュースを報じた。

　米国内で東京五輪の放送権を持つNBCテレビは「新型コロナウイルスの恐怖によってすでに傷つけられてい五輪に新たな打撃を与えた」と報じ、ニューヨーク・タイムズ紙も「森氏の辞任は、延期された五輪をさらに複雑化させる可能性がある」としている。

　また、今回の森氏の発言が、日本の社会の根底に根付いているものと報じるメディアも多く、フランス紙の「ル・モンド」では「日本に根づいている男性優位主義の象徴」との見出しで森氏をとらえ、今回の発言は口を滑らせたわけではなく、性差別は常に日本の政界にある、などと報道。

　米CNNも「性差別発言で辞任を表明」として森氏の辞任を報じ、日本の女性が常に性差別に直面、世界経済フォーラム2020年版の「ジェンダーギャップレポート」で日本が主要153カ国中121位と低いことなどを挙げている。

　また、米紙「ワシントンポスト」でも辞任についての一報とともに、一連の問題が「日本のスポーツにおける子どもの虐待と性差別に光を当てる」と報じている。