IOCバッハ会長 異例の救済策検討「出場枠を増やすかも…」 相次ぐ五輪予選中止などを受け

[ 2020年3月6日 05:30 ]

IOC理事会

IOCのバッハ会長(AP)
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 国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長(66)は4日、スイスのローザンヌで開かれた理事会後に会見し、新型コロナウイルスの感染拡大による東京五輪の中止や延期の可能性は議論しなかったと明かした。一方で、相次ぐ五輪予選の中止や開催地変更は問題と認め、影響を受けた選手のために出場枠を増やす救済策を検討する考えを示した。

 各競技のトップ選手が予選を経ずに東京五輪に出場できる可能性が出てきた。新型コロナウイルスの感染拡大により、中国などで予定されていた五輪予選や国際大会は開催日時や場所の変更が続出。大会での獲得ポイントが五輪出場につながる世界ランキングを左右するケースもあるが、五輪が迫る中、各競技団体は日程調整に頭を悩ませている。バッハ会長の提案はトップ選手の出場を特例で認めるもので、「予選に出れば出場確実と国際競技連盟が判断した選手のために、最終的には全体の参加枠を増やすかもしれない」と出場枠拡大の可能性にまで言及した。

 救済の対象となるのはメダル争いに絡むことが確実な有力選手が予想される。救済策を適用するかどうかは各競技連盟次第でIOCと協議した上で個別に判断することになる。東京五輪に懸念を示す声が世界中で高まる中、“看板選手”の出場を保証することで不安を解消する狙いとみられる。

 バッハ会長は世界保健機関(WHO)のテドロス事務局長ら専門家の助言に加え、日本側の対策などを理由に五輪開催に「自信を深めた」と発言。代替案を問われると「中止や延期は議題にも上がらなかった」とかわし、開催可否の期限や条件についても「臆測の火に油を注ぐようなことはしない」と答えようとしなかった。選手の出場保証案は予定どおりの開催を強調するためとみられるが、大会直前に救済案適用や選手の選択を“丸投げ”される国際競技連盟側には戸惑いが広がりそうだ。

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