フェンシング協会、佐賀県とタッグ　ふるさと納税で競技の強化図る

ふるさと納税を活用した日本フェンシング協会への支援を発表した（左から）日本協会の太田雄貴会長、佐賀県の山口祥義知事ら（同協会提供）
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　日本フェンシング協会と佐賀県は9日、ふるさと納税制度を活用して競技振興や強化を図ると発表した。国内競技団体（NF）が、ふるさと納税を活用するのは初めて。日本協会の強化拠点がある佐賀県への納税で、協会支援を使途に指定する項目を設定。日本協会は事務手数料を引いた金額を受け取り、強化費などに充てる。

　オンライン会見に出席した日本協会の太田雄貴会長は、「佐賀県に納税することでフェンシングを応援することが可能になった」と笑顔。新型コロナウイルスの影響で選手登録による収入がほぼ半減し、国からの補助金なども大幅な減額が通達されているという。「僕が全力で営業する」と力を込めた。