国内競技団体に五輪アンケート　半数が開催可否年内決定を希望　6割が中止視野

五輪開会式まで「365日」となった、JR東京駅前のカウントダウン時計
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　東京五輪開催可否の判断時期について、約5割の国内競技団体（NF）が年内を希望していることが22日、共同通信のアンケートで分かった。6割のNFが五輪中止の可能性を考えており、トップ選手の強化を担う現場で国際オリンピック委員会（IOC）や大会組織委員会に早期結論を望んでいる実態が浮き彫りになった。

　6月末から7月中旬にかけて行ったアンケートは、東京五輪で実施される33競技を統括する35のNF全てから回答を得た。五輪の開催可否の判断時期に関する設問で「年内をめど」と答えたのは10団体で、6団体が「今秋」、1団体が「今夏」とそれぞれ回答した。また、東京五輪が中止となる可能性について「ある」「どちらかといえばある」と回答したNFは計21団体に上った。