古代オリンピック開催は感染症に対する神託――組織委の武藤事務総長「コロナ克服しての開催は五輪の原点」

新型コロナウイルス対策調整会議後、取材に応じる東京五輪・パラリンピック組織委の武藤敏郎事務総長＝4日午後、東京都中央区（代表撮影）
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　政府は4日、来夏に延期された東京五輪・パラリンピックに向け、新型コロナウイルス感染症の対策調整会議の初会合を首相官邸で開催した。東京都や大会組織委員会と連携し、入国する選手らの水際対策や日本国内の移動に関するルールなど安全に大会を運営するための具体策を協議。今後4回の会合を経て、年内に中間取りまとめを示す方針だ。

　会議後に組織委の武藤敏郎事務総長が取材に応じ、東京大会の参加者を「アスリート」「大会関係者」「観客」の3カテゴリーに分け、それぞれ必要な対策の論点整理を行ったと明かした。今月中にまず「アスリートの入国管理」などをテーマにした第2回会議を開く予定で、「年内に中間のとりまとめをしたいと私から申し上げた。中間のとりまとめは最終決定ではないが、非常に重要と思っている」と話した。現在は大会の簡素化に向けた話し合いも進められているが、コロナ対策次第では簡素化の方針を修正する項目もあるとし、経費については「誰が負担するのかを議論すると十分な対策がなされないかもしれない可能性がある。経費（の議論）は対策の後に行われるだろう」と未定であることを強調した。

　武藤事務総長は、古代オリンピックが行われていた時代のギリシャも戦争とともに感染症にも苦労していたというエピソードを挙げ、「克服するにはどうすればいいかとデルフォイの神殿にたずねて、“平和と感染症を克服するために五輪を行う”と神託を受けたのが古代オリンピックの始まりだったと言われている」という説を紹介。「コロナ感染症を克服して東京大会を開催するのは、いわば五輪の原点であるとさえ思っている」との考えを示した。また、米ワシントン・ポスト紙のインタビューで「東京五輪開催にワクチンは必要ない」と述べたとされる件に関し、「IOC（国際オリンピック委員会）、WHO（世界保健機関）とも意見交換したが、ワクチンがないと開催できないというものではない。ワクチン開発は大変ありがたいが、開催条件ではないという意味だ」と説明した。