東京五輪無観客検討　IOCバッハ会長が“含み”大会組織委の武藤事務総長も否定せず

IOCのバッハ会長（AP）
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　新型コロナウイルスの影響で今夏へ延期された東京五輪・パラリンピックが、無観客も視野に開催案が検討されていることが21日、分かった。国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長（67＝ドイツ）が共同通信とのインタビューで「安全が最優先という点でタブーはない」と無観客や観客数制限に含みを持たせ、大会組織委員会の武藤敏郎事務総長（77）も「無観客がいいとは思っていないが、お客さんがいなければできないと言えば、そうでもない。（五輪は）元々アスリートが競技するところ」と否定しなかった。

　組織委では大規模イベントの観客数制限の指標となる収容人員50％も含む複数の案を検討しているとみられ、観客数削減に備えてチケット購入者を対象にした再抽選システムの開発も進めているという。武藤事務総長は海外からの観客受け入れ可否や観客数の方針を最終判断する時期について「プロ野球など、さまざまなプロスポーツの状況を見て考えたい」と3～4月になるとの見解を示し、バッハ会長もチケット販売の観点から「3、4月が非常に重要になる。6、7月まで待てない」と指摘した。

　バッハ会長は「7月に開幕しないと信じる理由は現段階で何もない。だからプランB（代替案）もない」と中止や再延期の可能性を否定。世界的に五輪開催への悲観論が広がる状況にも「（延期を迫られた）昨年とは比べられない。全ての選手が東京に来ることを望んでいる」とワクチン接種を含む予防策に自信を示した。また、聖火リレーに合わせて5月に被爆地の広島を訪問したい意向も明らかにし、22年北京冬季五輪も開催する方針を強調した。