日本が狙う18、22年Ｗ杯…１１自治体が開催名乗り

　日本が招致を目指すサッカーの２０１８、２２年ワールドカップ（Ｗ杯）の国内開催地の立候補が８日に締め切られる。７日までに少なくとも１１自治体、１２スタジアムが日本協会に申請、または申請の方針を固めた。日本招致委員会委員長を務める犬飼基昭・日本サッカー協会会長は７日、「心強い。着々と集まっている」と語った。

　０２年のＷ杯日韓大会を開催していない自治体では、既に愛知県豊田市が立候補を表明。東京都も８日に名乗りを上げる予定だ。日韓大会を開催し、既存のスタジアムがある札幌市、埼玉県、横浜市、新潟県、静岡県、大阪市、神戸市などは申請を済ませた。
　開催自治体とともに８日に締め切られる出場チームのベースキャンプ地には岩手県花巻市、新潟県長岡市や川崎市、広島市など全国各地から申請、立候補があった。日本協会は１４日の理事会後、立候補した開催自治体、キャンプ地を正式発表する予定だ。
　国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）に届け出る開催スタジアムの提案数は１２～１８、キャンプ地は６４。この数を上回る申請がなければ絞り込みはせず、５月１４日までにＦＩＦＡに提出する開催提案書（招致ブック）に国内開催地として記載される。