日本が狙う18、22年W杯…11自治体が開催名乗り

[ 2010年1月7日 20:39 ]

 日本が招致を目指すサッカーの2018、22年ワールドカップ(W杯)の国内開催地の立候補が8日に締め切られる。7日までに少なくとも11自治体、12スタジアムが日本協会に申請、または申請の方針を固めた。日本招致委員会委員長を務める犬飼基昭・日本サッカー協会会長は7日、「心強い。着々と集まっている」と語った。

 02年のW杯日韓大会を開催していない自治体では、既に愛知県豊田市が立候補を表明。東京都も8日に名乗りを上げる予定だ。日韓大会を開催し、既存のスタジアムがある札幌市、埼玉県、横浜市、新潟県、静岡県、大阪市、神戸市などは申請を済ませた。
 開催自治体とともに8日に締め切られる出場チームのベースキャンプ地には岩手県花巻市、新潟県長岡市や川崎市、広島市など全国各地から申請、立候補があった。日本協会は14日の理事会後、立候補した開催自治体、キャンプ地を正式発表する予定だ。
 国際サッカー連盟(FIFA)に届け出る開催スタジアムの提案数は12~18、キャンプ地は64。この数を上回る申請がなければ絞り込みはせず、5月14日までにFIFAに提出する開催提案書(招致ブック)に国内開催地として記載される。

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