森会長後任、今週中に決定も　17日に候補者募り一本化される可能性

国立競技場
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　東京五輪・パラリンピック組織委員会は16日午後、女性蔑視発言で辞任を表明した森喜朗会長（83）の後任候補を選出する検討委員会の初会合を開催した。都内のホテルに組織委の御手洗冨士夫名誉会長（85＝キヤノン会長）らが集まり、1時間以上の議論を行った。この日は新会長に求められる資質について8人の委員から意見を集め、5項目の観点を取りまとめた。17日開催の第2回会合で各委員から具体的な候補者名を募る。会合後、取材に応じた組織委の武藤敏郎事務総長（77）は「（候補者が）一本化される可能性があるかと言われたら、あると申し上げるべきと思う」とコメント。17日に一本化され、本人の内諾が得られれば翌日にも臨時理事会を開催して承認する運びで、週内に決着する可能性が出てきた。

　関係者によると、出席メンバーは座長を務めた御手洗名誉会長のほか、日本オリンピック委員会（JOC）会長の山下泰裕副会長（63）、東京都副知事の多羅尾光睦副会長（64）、スポーツ庁長官の室伏広治理事（46）、荒木田裕子理事（67）、成田真由美理事（50）、谷本歩実理事（39）、田中理恵理事（33）の8人。うち2人がリモート参加で、武藤総長は事務方として議事進行役を務めた。候補者が検討委員会メンバーから選ばれる可能性もあり、武藤総長は「委員の中から出ちゃいけないとは考えない、ということ」と説明した。

　検討委員会が新会長にふさわしい資質として挙げた項目は以下のとおり。

　（1）オリンピック・パラリンピック、スポーツに対する深い造詣があること
　（2）ジェンダー・イコーリティー、ダイバーシティ、インクルージョンなどオリンピック憲章や東京大会の理念を実現し、それを将来にレガシーとしてつなげていくことができる人
　（3）国際的な活動の経験があり、国際的な知名度や国際感覚があること
　（4）東京大会のこれまでの経緯や準備状況について理解していること
　（5）組織運営能力や多様な関係者の調和を図る調整力を備えていること