MLB　11日ぶりに労使交渉、オーナー側新提案に選手会側は態度保留　隔たり埋まらず

　新労使協定を巡り交渉が続く米大リーグは12日（日本時間13日）、ニューヨークで選手会とオーナー側が11日ぶりに折衝を行った。

　複数の米メディアによると、選手会側はオーナー側が示した新たな提案を受けるにとどまり態度は保留した。今回、オーナー側が示した改定案は130ページにも及び、年俸総額に関しては段階的に上げていくプランを提示した。22年度の2億1400万ドル（約246億1000万円）に始まり26年度には2億2200万ドル（約255億3000万円）へ。ぜいたく税の税率は以前のままという。

　また、最低年俸に関しては2つの案を提示したもようで、ひとつは一律63万ドル（約7245万円）で球団が希望すればそれ以上の金額が支払えるもの。もうひとつは段階的な増額で61万5000ドル（約7072万5000円）、65万ドル（7475万円）、72万5000ドル（約8337万5000円）とした。

　選手会の最後の提案は、最低年俸が22年度から77万5000ドル（約8912万5000円）、年俸総額に関しては2億4500万ドル（約281億1750万円）。依然として両者には大きな隔たりがある中で選手会がどのような対応をとるのかが注目される。会議は約1時間で終了。USA　TODAYのボブ・ナイチンゲール記者は16日（同17日）から予定されていたスプリング・トレーニングの開始は延期されるだろうとツイートした。