NPBとJリーグの観客数制限緩和要望、東京五輪組織委「勇気づけられる」

　東京五輪・パラリンピック組織委員会の高谷正哲スポークスパーソン（SP）が8日、取材に対応し、プロ野球とJリーグが新型コロナウイルスの影響で現在最大5000人と定められている観客数の制限緩和を求める要望書を西村康稔経済再生担当相に提出したことについて、「社会にスポーツが戻ってくることの1つのステップと思う」と歓迎した。「リーグのご努力でスポーツのある毎日が戻ってくる様子に我々も勇気づけられながら、大会を楽しみにしている皆さまの期待に少しでも応えられるように、しっかり世の中の共感を得られるように大会準備に務めていきたい」と話した。

　プロ野球とJリーグは段階的緩和は東京五輪とパラリンピック開催の参考になるとの考えを示すと同時に、知見やガイドラインを大会側に還元したいとしており、高谷SPは「本当にありがたい。これ以上勇気づけられる話はない」と感謝。Jリーグのチームからも「再開リーグの成功は五輪やパラリンピックにつながる」との話が出ていたのを聞いたとし、「気持ちが震えるぐらいの思いをした。スポーツ界の意思ある方々の気持ちをしっかり受け止めて準備に尽力していきたい」と決意を示した。車いすテニスの国枝慎吾が全米オープン（ニューヨーク）でのコロナ対策の知見を共有したいと発言していたことも紹介し、室伏広治スポーツディレクターが国枝サイドにコンタクトを取ったことも明かした。

　また、国際オリンピック委員会（IOC）のジョン・コーツ副会長が7日、「東京五輪は新型コロナウイルスがあろうがなかろうが来年開催される」と海外メディアに発言したことについては、「IOCはこれまでも来年の大会へ向けて全力で準備に取り組むとしており、そのコミットメントを改めて示していただいたものと思う」と解釈。先週初開催された国・東京都との三者によるコロナ対策会議の内容をIOCにも報告したところ、「連携、協力したい」との反応があったとした。海外メディアからは「五輪開催は確定したと理解していいのか？」との質問も出たが、「大会日程は既に定められ、予定どおりの開催へ全力を投じている。過程のシナリオに関して1つずつ論じることは適切ではない。来年開催が困難だった場合はその時点でIOCなどと相談していくことになる」と話すにとどめた。