東京五輪　開催判断は5月下旬がリミット　IOC最古参委員が言及

　ディック・パウンド氏
Photo By 共同

　新型コロナウイルスの感染拡大で開催を危ぶむ声が出始めている東京五輪について、国際オリンピック委員会（IOC）で1978年から委員を務める最古参のディック・パウンド氏（77）がインタビューに応じ、開催是非の判断期限は引き延ばせて5月下旬との見方を示した。25日、AP通信が報じた。IOC委員が東京開催の是非について言及するのは初。

　弁護士でもあるカナダ人のパウンド氏は「我々の知る限り（選手は）東京にいることになる。現段階の兆候では通常通りにすることだ」と現時点では東京開催の方針に変わりがないとしたうえで「新たな戦争で、向き合わなければならない」とウイルス対策の厳しい現状を指摘した。

　取りざたされている他の開催方法について準備期間の短さから他都市での代替や分散開催は難しいと分析。数カ月延期することもNFLやNBAのシーズンと重なるため、巨額の放送権料を支払う北米のテレビ局が納得しないだろうと否定的で、事態が終息しなければ「中止を検討するだろう」と推測した。

　パウンド氏は世界反ドーピング機関（WADA）の元委員長で、ロシア陸上界の組織的なドーピング問題を調査したWADA第三者委員会の責任者を務めたこともある。