東京五輪・パラリンピックのボランティア、延期による辞退は1％程度

東京五輪・パラリンピック組織委員会の理事会であいさつする森喜朗会長。右は武藤敏郎事務総長＝15日午後、東京都内（代表撮影）
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　東京五輪・パラリンピック組織委員会の武藤敏郎事務総長は15日、都内で開かれた理事会後に会見し、今年の大会開催へ向けて募集したボランティアのうち、来夏へ延期された大会への参加を辞退したのは「1％程度」と明かした。

　組織委員会では既に大会での役割が確定している約8万人のボランティアに対し、意思確認のアンケートを実施。9割弱のボランティアから回答があり、8割以上から「来年も活動していただける旨の回答をもらった。残りは検討中ということだが、大変心強い」と話した。辞退したほとんどのは理由は、就職などで自身の環境が変わり参加できなくなったためで「極めて少数。1％程度」だという。辞退者の分、再募集するかとの問いには「運営に大きな支障はないと考えている」とした。