東京五輪21年ダメなら“中止”　IOCバッハ会長認めた「安倍首相から“最後のオプション”」

IOCのバッハ会長（AP）
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　国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長が新型コロナウイルスの影響で延期された東京五輪が21年に開催されなかった場合、中止となる見通しを認めたと、英BBC放送が20日に報じた。延期が決まった3月24日の電話会談で安倍晋三首相から来夏が「最後のオプション（選択肢）」と伝えられたことも明かしたという。

　バッハ会長は「組織委に3000から5000人もの人々をずっと雇い続けることはできない。主要競技団体による世界規模の大会日程を毎年変えることはできない。選手を先の見えない状況に置いておくわけにはいかない」と指摘。再延期の可能性については、これまでも組織委の森喜朗会長が安倍首相が1年延期を決断したとして「絶対ない」との見方を示していたが、IOCトップもスタンスを明確にした。

　また、ワクチン開発が開催条件になるのかという質問には「世界保健機関（WHO）の助言を頼りにしている」と明言を避けた。さらに、事態が収束していない場合に無観客で行う可能性にも初めて触れ、「臆測」とした上で「望ましい形ではない」と消極的な姿勢を示し「もし決断を迫られる時期が来たら、選手やWHO、日本側と相談する時間を与えてほしい」と述べた。