ＡＨＦが脅し「東京五輪不支持」

　アジア・ハンドボール連盟（ＡＨＦ）は２７日、クウェート市で臨時理事会を開催し、２９、３０日に北京五輪アジア予選のやり直しが行われた場合、日本と韓国に何らかの処分を下すことを決めた。アハマド会長は、昨秋の予選終了後に正式な手続きを行っていないなどとして再予選を認めないことをあらためて表明。２９日に試合が行われた時点で常任理事会を開催して処分を検討するが、資格停止の可能性が高い。

　ＡＨＦの理事会に先立ち、国際ハンドボール連盟（ＩＨＦ）のムスタファ会長がノルウェー・リレハンメルで会見。日本と韓国にＡＨＦが処分を科した場合、ＩＨＦは処分を無効とみなすと明言した。同会長は、男女ともやり直し予選の勝者が北京五輪に進出することも確認。「やり直しの実施はＩＨＦ総会の次に権威が高いＩＨＦ理事会の決定事項。これに従う各国連盟（日本と韓国）を処分できない」と述べた。

　しかし、この発言を受けて行われたＡＨＦ理事会でも問題は沈静化しなかった。２カ国だけの予選開催は認めないという従来の主張も繰り返し、開催した場合は渡辺佳英日本協会会長のＡＨＦ副会長職の辞任も要求。さらに、アジアオリンピック評議会（ＯＣＡ）会長でもあるアハマド会長は１６年五輪招致で東京不支持に回る“脅し”もかけてきたという。連絡を受けた日本協会の市原則之副会長は「ほぼ予想通り。再試合で終わるのではなく、まだ戦いは続くと思う」と話した。

　≪報道陣６倍以上≫再予選の取材申請が締め切られ、総勢３７０人から申し込みがあった。約６０人だった昨年９月の北京五輪男子アジア予選（愛知・豊田市）の６倍以上で、韓国の新聞４社、テレビ２社、さらにロイター、ＡＰ、ＡＦＰなどの海外の通信社も申請している。また、ドイツの国営放送ＡＲＤも試合の中継を検討しているという。