JOC　東京五輪前後でアンケート実施、スポーツへの関心は微増

国立競技場で行われた東京五輪の閉会式（撮影・会津　智海）
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　日本オリンピック委員会（JOC）の理事会が15日、都内で行われた。理事会後に籾井圭子常務理事が報道陣の取材に応じ、中期計画について現状を報告した。

　JOCは昨年1月に「GOAL　＆　ACTION　FOR　TOKYO2020」を公表。メダル獲得だけではない五輪の価値を可視化するため、「アスリートの育成・支援」「オリンピズムの普及、推進」などの目標を設定していた。

　「オリンピズムの普及、推進」においては、スポーツ及び五輪がもたらす社会的・教育的な意義の発信、五輪への関心を高めることを目標とし、NF（競技団体）との広報強化や教育機関などの関係機関と連携してきた。東京五輪開催前の6月下旬と大会後の9月下旬に、それぞれ約5000人に向けて行ったアンケートでは、東京2020大会への関心が大会前は46・1％だったのに対し、大会後は57・5％に上昇。スポーツに関心のある人の割合は大会前58・6％だったのが、大会後60・2％に微増となり、それぞれ目標「達成」と伝えた。

　籾井常務理事は「数字の推移は微増ではあるけど、そこは専門家に確認し、『このくらい（数字が）上がっていれば優位な差』と言えるとのことだったので『達成』とさせていただいた。この数字をもって、今までやってきたことが正しかったとは思っていない。そのために中期計画を作成しているところ」とコメントした。

　一方で、日本選手団の認知度は大会前57・3％から、大会後55・5％と減少しており、今後に向けて「進行中」と評価。籾井常務理事は「JOC単体ではできない。NFとも一体となり、アスリートなどにもご協力いただきながら発信していくことが必要」と語った。