バド“賞金10%ルール”に銭谷専務理事が説明 「公益財団法人として正当な使い方」

[ 2020年5月30日 17:12 ]

バドミントンの奥原希望
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 日本バドミントン協会の理事会が30日、東京都内で開催され、銭谷欽治専務理事が取材対応した。女子シングルスで16年リオ五輪銅メダルの奥原希望(太陽ホールディングス)がツイッターで「(ツアー賞金の)10%を協会に納めることになっている」と明かしたことについて、同専務理事が説明した。

 専務理事は「コロナで合宿ができなかったので具体的な数字を言って丁寧な説明をしようと思っていた」とした上で「我々としては10%を公益財団法人として外部監査法人にも監査を受け、正当な使い方をしている。その10%の収入を日本代表にフィードバックしている。当然、サポートを助成金として使ったり、いろんなサポートの資金として使っている。一部はジュニアの指導の強化資金としてあてがっている。だから、10%以上のものを使っている。今後は合宿などで個別対応でも丁寧な説明をしていこうと考えている」と説明した。

 奥原は今月17日にツイッター上で「そろそろその使い道を選手は知る権利があるのでは?また上限を決めてもいいのではないでしょうか?」と問題提起。「協会に批判ということではなく、選手と協会が同じ目標に向かっていく必要があると思う」「納めるのが嫌だとかではなく、選手が納得する使われ方だったらむしろ賛成」などとつづっていた。

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