ラグビー新リーグ「チーム名に地域名」　21年秋開幕へ参入要件発表

　日本ラグビー協会は28日、都内で21年秋に開幕を目指す新リーグ参入要件の骨子を発表した。参加希望チームには運営や収益事業を統括する責任者の設置や事業計画の策定を求める。ホームエリアの決定とチーム名に地域名を入れることで地元密着を図る一方で企業名も任意とした。

　23年シーズンまでに1万5000人以上を収容可能な競技場確保に努力することを求め、エリア内なら複数のホーム競技場を設けることも可能にした。

　チームの振り分けは1、2部ともに8～12チーム。3月末までに新規参入を含めた各チームの意思確認を行い、要件を満たすチームが多数の場合は20年シーズンが1、2部振り分けに響く“サバイバル”になる可能性もあるという。

　選手はプロに限定せず、チームも企業から独立しての法人化を条件としなかった。岩渕専務理事は「ラグビーが地域、社会の中でどういった価値を発信できるのかを大切にしている」と説明。要件はこの日、各チームに伝えられ、新リーグへの動きが具体化してきた。