有本香氏が「HONDA」巡る発言を訂正・謝罪　メーカー側にも既に説明「表現が不適切だった」

有本香氏（有本氏のツイッターから）

　今年10月に作家・百田尚樹氏らが立ち上げた「日本保守党」の事務総長を務めるジャーナリストの有本香氏が1日、YouTubeを通じて自身の発言を訂正し、謝罪した。

　有本氏は、百田氏と出演するニュース生放送「あさ8時！」内で、「日本は結構痛い失敗がある」と切り出し、オートバイの販売台数、売上高世界首位を誇るメーカー「HONDA」について、「中国によってブランドを乗っ取られちゃった例なんですよ」と語っていた。

　だが、2022年の世界の二輪車販売台数シェアでHONDAは首位を占めるというデータがSNSで公表され、有本氏の発言を非難する声が上がっていた。

　これらのデータと声を受け、有本氏は生配信を実施。「表現が不適切だった」と謝罪し「ここで深くお詫び申し上げます。失礼いたしました」と頭を下げた。

　発言の真意について「2000年代のはじめに、HONDAのバイクの模造品が主にアジア諸国でたくさん出回ったんです。このことについて、HONDAも非常に苦労されまして、意匠権を侵害されたと裁判で訴えたと、そういうケースもありました。しかし中国の場合、そうした知的財産権というものがきちんと守られないということで、HONDAに限らず色んな策を講じなければと、日本のメーカーがいろいろとされておりました。HONDAの努力というのは、例えば東南アジアで売るバイクに関しては現地生産をしようと。あるいは、一部の部品に対し、模造品を作っているメーカーと話し合いをし、そのメーカーに技術指導をして、そこでちゃんとしたものを作ってもらい、自分たちの方に取り込もうと。こういう努力をして、現地生産力を上げて模造品を駆逐していったと。こういう努力をされ、この問題を克服したという歴史があります」と説明。「私がこの部分まできちんと申し上げればよかったのですが、それを言わないまま、“HONDAのブランドが盗まれた”と。それによって、HONDAがシェアが下がってしまったようなニュアンスで言ってしまった」と反省した。

　「これによって、相当苦労したことは間違いありません。それを克服するための戦いをやってきたことは事実です」とし、中国の「HONGDA」については「製品技術そのものを盗んだというより、ブランドに乗っかられてしまったケース」と説明。「こういうことを申し上げたかったのですが、表現が不適切だった。これによって、HONDAが世界メーカーとしての地位が下がったのではないかという印象を皆様に与えてしまったことを、まずお詫び申し上げます。大変申し訳ございませんでした」と再び頭を下げた。

　続けて、「先ほどHONDAにご連絡をさせていただきました」と、メーカー側にも説明したと報告。「改めて番組から正式な名前でおわび状を出したいと思います。視聴者の皆様には、この放送をもってお詫びと訂正をさせていただければ」と謝罪。「今後もできる限りこういったことを起こさないように、正確に情報を伝えていく」とした。