嵐　経済効果は3259億円！スカイツリー５本分　休止までの２年間で

「嵐　経済効果３２５９億円」
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　嵐が２０２０年末に活動休止するまでの２年間の経済効果が約３２５９億２９６万円に上ることが２９日、分かった。経済効果試算の第一人者である宮本勝浩・関西大学名誉教授（７４）が算出したもので、アイドルグループとしては空前絶後のスケールになる。メンバー５人はこの日、日本テレビ「嵐にしやがれ」の収録に参加。２７日の会見後初めて全員がそろい、残りの２年間を全力で駆け抜けると改めて誓った。

　記録的な音楽セールスや観客動員で日本各地に大きな経済効果をもたらしてきた嵐。ファンの応援がさらに熱を帯びる残り２年は超破格の規模になる。

　宮本氏は、活動休止までの２年間でもたらす経済効果を計約３２５９億２９６万円と試算。この数字について「ＡＫＢの経済効果約５６５億円（２０１１年）やＳＭＡＰの経済効果約６３６億円（１８年算出）と比較すると空前絶後である」とした。

　ベースはファンクラブ会費やコンサートに来場するファンの交通費や宿泊費など。嵐のファンクラブ会員数は約２５０万人と言われ、年会費が１人４０００円。これだけで約１００億円になる。

　さらに２３０万人以上を動員する５大ドームツアーのチケット売り上げや、来場するファンの飲食費などを計約４２１億８１４３万円と見積もり。これらにソフトの材料や制作費用などの波及効果を加え、今年の経済効果を約１５１５億９１８９万円と算出した。休止前ラストイヤーとなる２０２０年は約１７４３億１１０７万円で、合わせて３２００億円を超えるとした。

　これは東京スカイツリーの建設にかかった総事業費約６５０億円を軽く上回る数字。くしくもメンバーの数と同じ５本のツリーが建てられる計算になる。

　宮本氏は「予想していたよりもはるかに大きな数字で驚いた。ファンクラブ会員数と動員力が桁違いなことがここまで膨らんだ要因だろう」と分析。「今後、これだけの業績を上げるグループが出てくるのは難しいのでは」と予測し「活動休止はエンターテインメント業界だけでなく日本経済にとっても大きな損失」と指摘した。

　国民的グループの絶大な影響力を改めて示した格好の嵐。この日は日本テレビの東京・麹町スタジオで行われた冠番組「嵐にしやがれ」の２月１６日放送分の収録に参加。今月２７日の会見後初めて５人全員がそろった。

　冒頭でメンバーは観覧者を前に「これからも今までと変わらずに皆さんと楽しい時間を過ごせるよう頑張っていきたい」「ファンの方々も含めてチーム嵐だと思っていますので、これからもチーム一丸となって駆け抜けていきたい」などと思いを吐露。いとうあさこ（４８）や大久保佳代子（４７）をゲストに、収録は和やかに行われた。残り２年。嵐が新たな思いを胸に動き始めた。