プロ野球　Ｊと合同対策連絡会議　観客収容50％以上へ「チャレンジしていくことは必要」

NPBの斉藤コミッショナー（左）とJリーグの村井チェアマン
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　プロ野球とJリーグ合同の新型コロナウイルス対策連絡会議が5日、オンラインで開かれ、新たに3人の専門家をオブザーバーで迎え、将来的な観客数増へ向けた感染リスクや対策などを議論した。疫学や、多くの群衆が集まる「マスギャザリング」を統計的手法で研究する専門家が出席。現在は政府指針にならい、収容人数の50％以下での開催が続いており、専門家チーム座長の賀来満夫氏は「50％という枠を超えてチャレンジしていくことは必要ではないかと思う」と話した。

　また一部の観戦ルールを守らないファンへの啓発や対応も協議。「退場をお願いすることも含めた施策を行っていく」と村井満チェアマン。斉藤惇コミッショナーは「数名ですが、一部退場をお願いしているケースもあります」と明かした。

　≪Jリーグ鳥栖クラスター≫Jリーグでは、8月中旬にJ1鳥栖で関係者計12人が感染するクラスターが発生。同11日に金明輝（キム・ミョンヒ）監督が陽性判定と発表。翌12日に選手ら9人の陽性が判明し、同日に開催予定だったルヴァン杯広島戦は試合開始4時間15分前に中止となった。チーム活動は15日間休止され、リーグ戦4試合が延期となった。

　≪メジャー60試合未消化も≫大リーグは60試合制のレギュラーシーズン中にカージナルスとマーリンズで新型コロナの集団感染が発生した。カ軍は7月末に18人の感染者を出し、2週間ほど試合を開催できず、再開後はダブルヘッダーを増やして58試合を消化。10人以上が感染したマ軍は数試合延期しながらも全60試合を消化した。今季は60試合未満でも順位を勝率で決めることができ、両チームはベンチ入り枠外からの昇格や緊急補強による戦力を駆使してポストシーズンに進出した。