JOCの山下会長　IOCの選手へのワクチン提供に「優先対象者や医療従事者の活動に影響しない形で」

JOCの山下泰裕会長
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　国際オリンピック委員会（IOC）は6日、東京五輪・パラリンピックに参加する各国・地域の選手団に向け、米製薬大手ファイザー製の新型コロナウイルスワクチンを提供すると発表。それを受けて日本オリンピック委員会（JOC）の山下泰裕会長が都内で取材に応じ「ワクチン接種の優先対象者、対応される医療従事者の方々の活動に影響を生じさせない形で進めていくことが前提。その上で可能であれば日本選手団のワクチン接種を勧めていきたい旨を丸川五輪相に伝えた」と明かした。

　ファイザー社の発表によると、5月末までに各国代表団へ最初のワクチンを配送する予定。世界各国にファイザー社が提供するワクチンとは別枠という。IOCは接種の義務化をしておらず、600人想定の日本選手団への接種について山下会長は「各選手や対象者にどういう目的で寄付されたのか趣旨は説明した上で打つかは本人の判断」とした。今後は政府と具体的な対応策を詰めていく。