１６年岩手国体の開催方法を協議　規模縮小、簡素化も

　東日本大震災で２０１６年岩手国体の開催が危ぶまれる岩手県の西村豊・国体推進課総括課長らが１１日、東京都渋谷区の日本体協を訪れ、大会規模を縮小したり、簡素化した場合の開催方法について協議した。

　岩手県は各市町村や県体協から聞き取り調査を進めており、人員や財政面の懸念から開催は厳しいとする声や、大会形式を工夫して実施するべきだとの考えなど、賛否両論が寄せられたことを報告した。西村課長は「断念ありきで話をしているわけではない」と述べ、開催の可能性を探りながら慎重に判断していく姿勢を示した。

　岩手県は１１年度の国体関係予算を復興財源に充てるために見直したほか、６月末が期限の日本体協への開催申請を見合わせる方針を決めている。