J創設から約30年　規制緩和の根底に将来への危機感

昨年のキックオフカンファレンスで並んだ選手たち
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　【記者の目】Jリーグができて約30年がたち、さまざまな企業や個人がクラブ経営に関わるようになったことで、Jリーグに対する考え方に温度差ができていることは間違いない。資金を投じてスター選手を集めチームを強化して優勝を目指すチームもあれば、地域に根ざして育成に力を注ぐチームもある。親会社があるクラブも地域の支えで運営されるクラブもあり、千差万別だ。欧州でもビッグクラブと中小クラブが混在している。

　その中で今回、Jリーグの根幹に関わるホームタウン制度撤廃を検討することは、Jリーグそのものが大きな危機感を持っているということだろう。昨年はコロナ禍で観客が入れられず、収入が激減したクラブが大多数だった。DAZNからの年間200億円といわれる放映権料も永遠ではない。近い将来、Jリーグが立ち行かなくなる可能性もあり、各クラブが自ら努力して収入を増やす道を探していくしかない。そのためには、やる気のあるクラブがよりやりやすくなるように、規制を緩和して競争を促進するのが時代の流れだろう。

　一方で、規模の小さなクラブが反対するのも当然だ。ビッグクラブだけではリーグは成りたたない。ビッグクラブを育てながら、地域に密着したクラブをサポートしていく方策も考えていかなければならない。（特別編集委員・大西純一）