大リーグがロックアウトに突入　26年ぶりの労使紛争　鈴木と大谷にも影響必至

マリナーズの本拠地「T－モバイルパーク」に掲げらたMLBのロゴマーク（AP）
Photo By ＡＰ

　大リーグ機構と選手会は1日に新労使協定をめぐる交渉を行ったが、わずか7分間で決裂。機構側は関連施設を封鎖するロックアウトに踏み切った。

　大リーグの労使紛争は1994年8月から95年4月まで続いたストライキ以来、26年7カ月ぶりで、ロックアウトは1990年以来、31年ぶり。今季で失効する労使協定を巡っては課徴金制度（ぜいたく税）の上限額などをめぐって労使双方が折り合わず、最終的に機構側は2億1000万ドル（約237億3000万円）を2億1400万ドル（約241億8000万円）に引き上げ、選手会側は2億4800万ドル（約280億円）から2億4500万ドル（約276億9000万円）に引き下げたが、両者の隔たりは大きく、最終交渉でも歩みよりは見られなかった。

　AP通信によれば、2016年の旧労使協定締結後、選手の平均年俸はいったん410万ドル（約4億6000万円）に上がったものの、今年の8月31日までに在籍した選手を対象にした平均年俸は370万ドル（約4億2000万円）にダウン。1000万ドル（約11億3000万円）以上の年俸を稼ぐ選手が112人いる一方で、100万ドル（約1億1300万円）以下は1397人、60万ドル（約7000万円）以下は1271人、そしてマイナーとメジャーを行き来した若手の332人が10万ドル（約1130万円）以下と“賃金格差”が顕著になっていた。

　選手会側はFA取得に必要なメジャー在籍期間（現行6年）の短縮も要求したが機構側は拒否。課徴金上限額が抑えられると、それはその下に位置しているサラリー・キャップ（年俸上限）に影響を与え、それが結果的に年俸抑制につながることもあって選手会側は反発していた。

　ロックアウト期間中はウインターミーティングが開催できず、FA契約などの交渉もすべて凍結されるため、ポスティングでのメジャー移籍を目指している広島の鈴木誠也（27）にも影響がおよぶのは必至。また労使紛争に入ると、その期間はFA取得に必要な在籍日数から除外されるため、23年のオフにFAとなるエンゼルスの大谷翔平（27）にも影響する可能性がある。

　大リーグの各球団の中にはこのロックアウト突入を見越して、前週からレンジャーズなどが駆け込みで？大型補強を敢行。しかし今後は交渉ができなくなり、さらに選手会側がストライキを選択すると、開幕の見通しが立たなくなるという26年前の“悪夢”に再び見舞われるおそれも出てきている。