柴原の調停申請“保留”…円満解決求め勧告

　ソフトバンク・柴原洋外野手（３６）から申請を受けていた年俸調停について、加藤コミッショナーは１４日、申請の受理を保留した上で柴原、球団双方に野球協約の趣旨にのっとって円満解決を求めるコミッショナー勧告を出した。

　日本野球機構（ＮＰＢ）事務局で加藤コミッショナーが、柴原の代理人を務める望月浩一郎弁護士、ソフトバンク・小林至球団取締役に文書で勧告した。

　柴原は野球協約９２条に定められた減額制限（年俸１億円以上は４０％）を超える５８％減、７０００万円減の年俸５０００万円の提示を不服としている。９２条では制限を超える場合は選手の合意が必要とされるが、ＮＰＢの下田事務局長は「双方に合意したか否かで認識の相違がある。双方の金額の隔たりを調整するのが調停委員会で、合意の有無を調査する機関ではない」と説明。今後は２０日までに双方が書面で経緯を報告し、当事者間で円満解決の道を探る。

　≪柴原「減額に同意していない」≫ソフトバンク・柴原は、勧告された大幅減俸の合意の有無について「減額に同意したことはありませんし、同意の書面を求められたことさえありません」と代理人を通じてコメントした。球団はこれまで大幅減俸の合意があったとの見解を示してきた。球団幹部は「真摯（しんし）に受け止め、柴原選手と解決に向けて話し合っていきたい」とした。柴原の代理人によれば、１５日にも球団と話し合う。

　▼ソフトバンク・小林至球団取締役　コミッショナー勧告は重く受け止めさせていただきます。

　▼加藤良三コミッショナー　柴原選手のケースは受理以前の問題。（争点の）基本部分に調停の根拠がない。協約９２条の趣旨を踏まえ、円満解決を目指してほしい。