コロナ禍でもアスリートの活動に大きな賛意　一般財団法人が意識調査結果を公表

　一般財団法人アスリートフラッグ財団は5日、スポーツに関する意識調査を実施し、新型コロナウイルス禍でもスポーツやアスリートが社会に必要だと思う人の割合が、そう思わない人の6倍以上だったなどの調査結果を公表した。

　調査はアスリートやチームを金銭的にサポートするスポーツギフティングサービス「Unlim（アンリム）」を運営する同財団が株式会社クロス・マーケティングに委託し、今年6月11～13日の3日間、15～79歳の男女約800人（サンプル）に対してインターネット定量調査で実施した。

　コロナ禍でのアスリートの活動に関する設問では、「感染対策の上で活動はしっかり続けてほしい」「感染対策の上でどちらかと言えば活動は続けてほしい」との肯定的な回答が計72・3％を占め、「感染対策に関わらずどちらかと言えば活動は自粛するべき」「感染対策に関わらず活動は完全に自粛するべき」との否定的な回答の計27・6％を大きく上回った。

　東京五輪の開幕が近づく中、現在も各世論調査では、開催に後ろ向きな傾向が多数を占めている。今回は直接的に東京五輪の開催賛否を調査したものではないが、スポーツやアスリートの価値や存在意義を、多くの人が認めていることが明らかになった。同財団の島田慎二代表理事は「スポーツは社会の全てではありませんが、非常に大事なものであることを再認識できたと感じます。この事実が、少しでもアスリートの皆様が前を向いて努力を続けるきっかけになることを願っています」などとコメントした。