“分村”選手は東京入れず…IOC、東京五輪の「新ガイドライン」発表

IOC理事会後、記者会見するバッハ会長（IOC提供）
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　IOCのバッハ会長は7日、来夏に延期された東京五輪の新型コロナウイルス対策として、選手村（東京都中央区）の滞在期間を各競技の開始5日前から終了2日以内に制限する新たなガイドラインを発表した。大会組織委員会と合意し、IOC選手委員会も了承したという。

　ガイドラインに従えば、大会後半の陸上やレスリングの選手は開会式に、前半の柔道や競泳、体操の選手は閉会式に参加できなくなる。また、静岡県伊豆市と神奈川県大磯町の「分村」に滞在する自転車やセーリングの選手は、競技後も都内の選手村へ移動しないよう促される。さらに、時差対応のため早めの来日を希望する選手は地方の事前合宿での調整を、日本との時差が少ない選手は競技前の滞在をより短縮するように求められる。バッハ会長は「感染リスクを最小限に抑えるために滞在者数を減らす必要がある」と異例の措置に理解を求めた。

　滞在制限により、開閉会式で入場行進する選手数の削減は自然と進む見込み。バッハ会長は従来通りの入場行進実施を希望していたが、組織委の森喜朗会長は「特に待機場所が密になりやすい」として、簡素化にもつながる参加選手数削減を提唱していた。