安倍首相　五輪開催に「ONE　TEAMで」全力明言も…競泳＆バド代表は緊急帰国

新型コロナウイルスの感染拡大を巡り、記者会見する安倍首相（AP）
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　安倍晋三首相（65）は14日、官邸で新型コロナウイルスに関する会見を行い、4カ月後に開催が迫る東京五輪・パラリンピックを予定通り開催する方針を示した。だが、同ウイルスの感染拡大の影響により競泳日本代表の選手団がスペインの高地合宿から緊急帰国することが決定。海外転戦中のバドミントン日本代表も全英オープン終了後に急きょ帰国することになるなど、政府の強い意欲とは対照的に、五輪を取り巻く環境は厳しさを増している。

　安倍首相は、あくまで東京五輪を開催する姿勢を強調した。開催を危ぶむ声についての質問が及ぶと「我々としては、とにかく（ウイルスの）感染拡大を乗り越えて無事、予定通り開催したい」と表明。開催可否判断の期限や基準については具体的に踏み込まなかったが、国際オリンピック委員会（IOC）や世界保健機関（WHO）と連携を取りながら準備を進めていく方針を示した。

　11日にはWHOが新型コロナウイルスに関し「パンデミック（世界的大流行）」と表現。これを受けIOCのバッハ会長は五輪開催に関し、WHOの意向に従う意思を示した。トランプ米大統領までもが1年延期案を示す中、安倍首相は「まさに日本全体ワンチームとなって力を尽くしてきたところ。準備を進めていく」と主張。26日に始まる国内での聖火リレーについても「福島を訪れて、聖火リレーのスタートに立ち会わせていただきたい」と予定通り参加するつもりだ。

　だが、一貫して開催を主張する政府の姿勢とは対照的に、スポーツ界を取り巻く状況は刻一刻と悪化している。14日にスペイン政府も非常事態宣言をする見通しとなったことを受け、競泳日本代表の平井伯昌ヘッドコーチが率いる男子400メートル個人メドレーの萩野公介（ブリヂストン）ら選手6人がシエラネバダでの高地合宿を打ち切って緊急帰国することが決まった。当初は24日まで滞在予定だったが、今後の状況次第では欧州から帰国できなくなる危険性や、帰国後に一定期間の隔離を強いられる可能性を考慮した。現在、全英オープンに出場中のバドミントンの日本代表も、五輪レースの終わる4月下旬まで50日間は帰国しない方針だったが、大会後の16日にも帰国の途に就く方向で準備を進めている。

　もはや安全な場所などどこにもない。仮に日本国内で終息させることができても、世界中から選手や観客が集まる五輪を通じ再び感染が広がる可能性も指摘されている。コロナ禍がじわじわとスポーツ界にも迫りくる中、果たして無事に開催にこぎ着けることができるだろうか。