地元開催に知事ら喜び　選外の自治体は落胆の色隠せず

　２日夜、ラグビーの２０１９年ワールドカップ（Ｗ杯）日本大会の開催地が発表され、地元への招致活動に力を入れてきた知事や市長は、成果が実ったことに喜びを表明した。一方、選に漏れた自治体の関係者は落胆の色を隠せなかった。

　福岡市では高島宗一郎市長や小川洋福岡県知事、県ラグビー協会役員ら８０人がインターネット中継を見守り、開催が決まると万歳三唱して喜びを爆発させた。末吉紀雄県商工会議所連合会長は「１０万人が招致のため署名してくれた。熱意が伝わった」と語った。

　横浜市の林文子市長は市民ら３００人と発表の中継を見た後、「市は世界トライアスロンなどの多彩なスポーツ大会を開催しており迎える態勢は万全」と喜びをあらわにした。埼玉県の上田清司知事は、同県熊谷市が会場に決まり「埼玉のブランド力の向上と地域振興に大きく寄与する。大会成功に全力で取り組んでいく」とコメントした。

　２０年に五輪・パラリンピック開催を控えた東京都の舛添要一知事は「大会運営ノウハウの蓄積など多くの効果が期待できる。二つの大会に向け取り組みを加速させる」と強調。札幌市の上田文雄市長も、市が招致を目指す２６年冬季五輪を念頭に「魅力を世界に発信し、今後のスポーツイベントの招致、開催につなげていく」と表明した。

　選定から漏れた長崎県。関係者が長崎市の高校で中継を見守ったが、落選が伝わると重苦しい雰囲気に包まれた。県ラグビー協会の衛藤正雄会長は、スタジアムの収容人数が少なかったと敗因を分析。「署名活動に協力してもらったファンに感謝している。力及ばず、残念でならない」と肩を落とした。

　同様に落選した京都市の門川大作市長は「開催が実現しなかったことは残念。国内の開催都市間の移動も多く想定され、京都の魅力を世界に発信する絶好の機会」とのコメントを出した。