東京五輪開催支持率７０％に上昇！最大の懸案事項クリア

囲み取材で話す重量挙げの八木（中央左）と三宅（中央右）

　国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の評価委員会による２０年夏季五輪立候補都市の現地調査２日目が５日、東京都内で行われた。午前中のプレゼンテーションでは、評価委側がＩＯＣの調査による東京の開催支持率が７０％だったことを公表。１６年招致の際は５６％、昨年５月の段階は４７％と他都市に比べ突出して低迷してきただけに、最大の懸案事項の一つをクリアした形となった。

　昨年５月の立候補都市選定時からＩＯＣに示されていた懸念の一つをクリアした。この日のプレゼンテーションの最中、ＩＯＣの調査による開催支持率が７０％だったことが評価委側から提示された。東京の当初の目標に到達したことを受け、招致委の竹田恒和理事長は「支えてくれた人たちに感謝したい。今後も多くの人に支持してもらうように努力したい」と安どの表情を見せた。

　今回の数字は９月のＩＯＣ委員の投票の際の参考資料となる評価報告書に掲載される。１６年招致の際の支持率は５６％で、最終投票の４都市で最下位。さらに今回は、昨年５月公表の支持率が４７％で、マドリードの７８％、イスタンブールの７３％に比べ極端に低く、弱点の一つと指摘されていた。４７％だった昨年５月は「どちらでもない」が３０％だったことを考えると“浮動票”の取り込みに成功したと考えられる。招致委独自の調査でも１月に７３％に上昇していた。

　前回の敗因を踏まえ、一昨年の立候補表明以降は人気グループ「ＥＸＩＬＥ」をポスターに起用するなど早くから支持率アップに着手。さらにロンドン五輪で史上最多３８個のメダルを獲得したことが起爆剤となり、銀座では５０万人を集めたパレードが行われた。招致委の水野正人専務理事は「前回はオールジャパン体制が築けなかった。今回はチームワークのたまもの」と自賛した。

　１２年の招致に成功したロンドンの支持率は６８％。招致委会長の猪瀬直樹都知事は「招致活動において最低限のラインはクリアしたと思う」とコメントした。他都市の支持率は公になっていないが「成熟都市において今回の支持率は１００％に近いものと思う」と自信を見せた。