事業活動支援金は約9億円 日本協会理事会

[ 2012年10月18日 18:33 ]

 日本サッカー協会は18日、東京都内で理事会を開き、指導普及事業などのため47都道府県の各協会に交付する公益目的事業等活動支援金の限度額を、2013年度は総額約9億3242万円とすることを決めた。東京都が約4080万円で最も多く、静岡県が約3604万円で次ぐ。

 また、来年8月に予定されているフットサルのアジアクラブ選手権決勝大会で、愛知県を開催地として立候補することを決めた。開催地は11月に決定され、現在は他の立候補国はないという。大仁邦弥会長は「残るは世界大会(ワールドカップ)。それも、すぐにではないがいずれやりたい」と意欲を示した。

続きを表示

「サッカーコラム」特集記事

「久保建英」特集記事

2012年10月18日のニュース