戦力外通告選手　半数以上がプロ野球に再就職

　日本野球機構（ＮＰＢ）は１７日、昨秋に戦力外通告を受けた日本選手９０人の進路調査結果を発表し、国内外、プロアマ問わず野球関係の仕事に就いた７０人のうち、５１人がプロ野球１２球団に残ったことが分かった。

　内訳は選手（育成選手を含む）が１６人、コーチが７人、職員・スタッフが２８人。調査を始めた２００７年以降、１２球団内にとどまる割合が毎年５割を超えており、プロ球界が最大の「再就職先」となっている。

　一方で一般企業への就職、自営業への転身は計８人にとどまった。ＮＰＢのセカンドキャリア担当者は「若い人を採用したいという企業はあるが希望者が少ない。職を選ばなければ、百パーセント就職できる」とし、野球界以外にも選択肢を広げるよう呼び掛けた。