延期の東京五輪会場、国立競技場など約8割確保も東京ビッグサイト、幕張メッセは交渉中

東京2020組織委員会の武藤敏郎事務総長
Photo By スポニチ

　東京五輪・パラリンピック組織委員会は12日、都内で理事会を開いた。新型コロナウイルスの影響で来夏に延期となり、同じ競技会場を利用できるかどうかが大きな課題だったが、武藤敏郎事務総長は理事会後の会見で「約8割の施設で来年の利用について理解をいただいている」とし、国立競技場や東京都所有の会場、さいたまスーパーアリーナ、馬事公苑を具体例として挙げた。

　メーンプレスセンター（MPC）などで利用予定の東京ビッグサイト、千葉の幕張メッセについては「来年の利用者の予約が入っている状況なので、利用者と丁寧な話を続けている」と説明。選手村についても「まだ交渉中」とした。

　延期に伴う費用の見積もりは「非常に多岐にわたる作業で1つ1つの課題を解決しないと見積もりができない」と話した。