五輪組織委・森会長　来年の会場利用は「8割程度から了解得ている」

森喜朗氏
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　東京五輪・パラリンピック組織委員会は12日、都内で理事会を開き、新型コロナウイルスの影響で1年延期となった大会について、国際オリンピック委員会（IOC）と合意した開催簡素化の方針が報告された。

　森喜朗会長は冒頭のあいさつで、競技会場の来年の使用について「8割程度が来年の利用について基本的な了解を得ている。それぞれ来年の予約が入っているところもあり、丁寧な調整をこれからも続けていきたい」と交渉状況を明かした。また、リレーイベントが1年延期となった聖火については「都内で大切に保管されている」と明かし、「いずれ（都内の）オリンピックミュージアムに展示していただきたいので、（日本オリンピック委員会＝JOC＝の）山下（泰裕）会長に相談させていただいている」と今後の構想を示したほか、高市早苗総務相からは地方で展示してはとの提案も届いているとし、「聖火リレーが回らない地域とか、あるいは五輪ムーブメントの広がりにつながることを検討したい」と話した。