鹿島の決断がサッカー界に与える影響

握手を交わす（左から）日本製鉄株式会社・津加宏執行役員、株式会社鹿島アントラーズ・エフ・シー・庄野洋代表取締役社長、株式会社メルカリ・小泉文明取締役社長兼COO（撮影・吉田　剛）
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　【大西純一の真相・深層】鹿島アントラーズがフリマアプリ大手のメルカリに“身売り”した。プロ野球では“身売り”というと、ネガティブなイメージがある。Jリーグが開幕して26年間で20ものタイトルを獲得した名門の決断はどういう意味があるのだろう。

　鹿島は住友金属サッカー部が母体で1947年に大阪で発足し、75年に鹿島に移転、鹿島製鉄所の従業員に一体感をもたらす象徴的なチームとして、野球部などと共に長く親しまれてきた。1993年に開幕したJリーグにも参加し、地域の象徴として社会貢献してきた。

　環境が大きく変わったのは2012年に住友金属と新日鉄が合併したことだった。合併して誕生した新日鉄住金（現日本製鉄）は新日鉄が主導権を握り、住金時代ほどサッカーを重視しなくなったという。同社には約400社の関連会社があり、位置づけとしては鹿島アントラーズもそのうちのひとつ。住金時代はグループの象徴として無理も聞いてもらえた部分もあったが、新体制下ではいち関連会社として横並び。400分の1だ。Jリーグ開幕時に標榜された地域貢献も、「日本製鉄には多くの事業所があり、鹿島事業所だけ特別扱いされることもなくなった」という。そういう環境の変化の中で鹿島アントラーズが選んだのが、日本製鉄グループからの“独立”だった。

　サッカー界というより、日本は新たな時代に入り、企業が変革を目指している。製造業が元気だった時代から大きく変化し、IT関係の会社などが急成長している。その中で、日本製鉄グループの一員にとどまって規模が小さくなっていくより、鹿島アントラーズとして独自の道を歩んでいく選択をしたわけだ。留まるにしろ前進するにしろ厳しい道だろうが、地力で前に進むことを選択したわけだ。

　Jリーグは開幕当時、大企業のサッカー部を母体にしているチームが多く、企業のメセナやサポートに依存する傾向が強かった。親会社のあるチームの中には、年々親会社からのサポートが縮小されて苦悩しているところもある。今後も鹿島アントラーズと同じ道を模索するクラブが出てくるかもしれない。しかし鹿島アントラーズのようにフロントに人材がいるチームはいいが、そうではないチームもある。その中でJリーグがどうクラブをけん引していくか。その手腕が注目される。