7回制、参加料制、1回戦のみプラン…最後の夏実現へあらゆる想定で準備

[ 2020年5月16日 05:30 ]

昨年8月に甲子園球場で行われた全国高校野球選手権大会の開会式
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　各地方高野連は甲子園の有無にかかわらず、地方大会の開催についてさまざまな想定で準備を進めている。

　選手の健康面を最大限に配慮することが最優先。特に熱中症対策は例年にも増して徹底しなければならない。埼玉県高野連関係者は「20日の日本高野連決定を受けて（今後の大会の）内容を決定していく」とした上で、独自開催となった場合、7イニング制の導入を「選択肢の一つ」とした。

　3月から練習を自粛している学校もある。学校再開からの準備期間は例年に比べると極端に短くなり、猛暑で9イニングを乗り切る体づくりは難しい。一部の国際大会ではスタンダードになっている7イニング制。導入が選手の体を守る手立てとなり得る。今後、方向性が固まれば、正式な手順を踏んで検討を進めることになりそうだ。

　日本高野連は感染拡大防止のため、全国一律で地方大会の無観客開催を要望。しかし、運営面で無観客開催は大きな痛手だ。山口県高野連関係者は「無観客なら県高野連として余裕はあるとはいえない。参加料を取るなど方法を考えたい」とした。また、代表校を決める必要がなくなるため、開催規模を縮小し、全チームが「1回戦」のみ行う案が出ている地域もある。

　日本高野連の関係者は地方大会開催について「口を挟むことはできない」と話す。全国大会がないため日程面に柔軟性が生まれるのは、数少ない利点といえる。茨城県高野連関係者は「甲子園の有無にかかわらず地方大会はやる方向」とし、感染リスク軽減策に「地区予選をやってから県大会を行うことも考えている」とプランを明かした。

　《都立高31日まで休校》東京都の教育委員会関係者は「都内の公立高校は5月31日まで臨時休業になっており、その間は部活動も行っていません」と現状を説明した。都内の公立高校は約180校。野球部などスポーツ部、文化部とも活動はしていない。今月21日に東京都も緊急事態宣言が解除される可能性があるが、21日の解除を想定した検討は行っていないという。6月1日以降は状況を見極めた上で検討する。

　▼中京大中京（愛知）今村陽一部長（昨秋の明治神宮大会優勝）正式発表ではないと聞いているので、まずはなくならないことを祈る。3年生の顔を見てみないと、言葉が出ない。
　▼高崎健康福祉大高崎（群馬）青柳博文監督（昨秋の関東大会覇者、同明治神宮大会準優勝）日本高野連からの正式決定がない限り、選手には何も言うことはありません。
　▼創成館（長崎）稙田龍生監督（春のセンバツ代表校）何とも言えない。中止の方向になるという流れはなんとなく分かっていたけど、どうしようもない。
　▼岩手県高野連大原茂樹理事長（全国で唯一感染者0）岩手県は緊急事態宣言が解除され、学校再開、部活動も始まっている。（地方大会は）限られた期間ではありますが、状況が許す限りやりたい。