JOC　冬季競技団体にヒアリング実施　新型コロナ禍で強化と財政の両面を懸念

　日本オリンピック委員会（JOC）は24日、冬季競技の国内6団体と電話会議を開き、新型コロナウイルスの感染症拡大の影響についてのヒアリングを実施した。

　昨季途中から大会中止が相次ぎ、スキーなどは海外の練習拠点へ移動もできない状態が続いており、強化と財政の両面で懸念する声が続出。東京五輪が1年延期されて22年2月の北京冬季五輪と同一年度の開催となったため、「同じ予算を夏と冬で取り合う形になる。自国開催の（東京）五輪が優先されて自分たちに（予算が）回ってこないのでは」と危惧する意見もあったという。