舛添要一氏が予測　東京五輪「中止」確率は60％　「私が総理なら中止しかない」

[ 2020年3月22日 21:37 ]

　元厚労相で前東京都知事の舛添要一氏（71）が22日、AbemaTVの昼のニュース番組「Abema的ニュースショー」（正午）に出演、東京五輪の開催確率について「5％」しかなくなったとの見方を示した。

　先週の同番組で「開催10%、中止50%、無観客0％、延期40%」と予測し、反響を呼んだ舛添氏が「地上波では言えないことを言う」と意気込んで再登場した。

　この一週間の間に、世界各国では新型コロナウイルスの対応に翻弄され続けた。番組では英国駐在員と回線をつなぎ、首都ロンドンが「ゴーストタウン」化している現状なども伝えた。

　日本では安倍首相が東京五輪について「ウイルスに打ち勝った証の完全な形での開催」を目指すとの意思を表明したが、足元からは「アスリートファーストなら延期すべき」など反旗を翻す動きも目立っている。

　こうした状況を踏まえて、舛添氏は東京五輪の開催確率を表にした。予定通りの開催は「5％」で前回より5ポイントダウンした。共演者から「えーっ！」と驚きの声もあがったが、舛添氏は「ワクチンが無理でも（治療）薬ができたなら…」と条件付きの予測と説明した。

　「中止」は前回より10ポイント増の「60％」。「無観客」による開催は前回と同じ「0％」。「延期」は3パターンに分類し、最近「いろんな人が言い始めた」年内は「5％」、「1年延期」は10％、「2年延期」は20％とした。

　舛添氏は「開催したいとの思いはおいておき、冷徹に（状況を）分析すれば中止の確率が上がっている」と話した。

　気温が上昇する夏が近づけば感染も減るとの希望的観測があるが、「オーストラリアもアフリカも夏でしょう。それでも感染が増えている」と舛添氏。さらに首相の「完全な形での開催」発言についてもふれ、「ケニアから選手が来れないとマラソンはできない。私が総理なら、完全な形で出来ないなら中止しかない」と判断するとの考えも示した。

　延期論も一蹴した。年内は「放映権の問題から夏以外は無理」、1年後も「競技場に予定がつまっている」、2年後も「冬、夏の開催になり無理がある」。

　こうした現状を踏まえて舛添氏は4年後の「2024年」開催を提案した。「パリを1回、無効にもっていく。今ならまだ間に合う」とした。「アスリートがかわいそう」との声には、第二次世界大戦の影響でロンドン、東京五輪が中止になった歴史などを指摘し、「（JOC会長の）あの山下（泰裕）さんもモスクワ五輪ボイコットで出られなかった。人生ってそういうものなんだ」などと突き放した。