日本ポニー協会が給付型奨学金導入などを発表 広澤克実理事長「国の宝である子どもたちの成長を」

[ 2020年12月1日 15:53 ]

記者会見に臨んだ日本ポニーベースボール協会の広澤克実理事長
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 日本ポニーベースボール協会が1日、都内で記者会見を行い、「SUPER PONY ACTION~PART2~)人材育成メソッド編)」を制定したことを発表した。会見には広澤克実理事長、那須勇元専務理事事務総長、古島弘三常務理事CMOが出席。社会に有益な人材を育成するためのチャレンジングマインドの醸成を実現するべく、新たに主要5項目の施策を打ち出した。那須事務総長が狙いを明かした。

 「PART1はグラウンドにおけることがメインでしたが、PART2はグラウンドの外、子どもたちをしっかりと育て上げ、世にとって有益な人材を社会に送り出すための指針を練り上げております」

 『保護者負担軽減策』では、地方大会の準々決勝、全国大会の2回戦以下の試合において、21年度は1年生の大会で審判2人制を採用。場内アナウンスも廃止することとした。

 さらに『各種給付型奨学金の導入』を決定した。国際化に適した人材育成を応援する給付型奨学金制度では<1>メジャーリーグ、米独立リーグに挑戦する選手<2>国内独立リーグ、クラブチームからNPBを目指す選手<3>中学、高校、大学を対象に海外留学する選手、をそれぞれ2名ずつ年間60万円の総額予算360万円を設定した。

 株式会社大倉が条件を満たした対象者に『ポニーファミリー サプライ用品給付制度』としてサポートすることも、あわせて発表された。

 画期的な試みはさらに続く。『就職支援制度の導入』では、子どもたちが野球に打ち込める環境づくりを徹底的にサポート。夢の実現を最大限フォローするべく、「株式会社GATHER」「SSKリレーションズ」を通じて直接就職先を紹介できる体制を整えた。両社ともにアスリートに特化し、これまでも実績を挙げてきた。複数回にわたりカウンセリングを実施することで、各選手にふさわしい業種、業態を紹介していく。

 学童期からポニーの育成メソッドを波及させるため『少年軟式野球国際交流協会(IBA boys)の事業譲受』も決定した。IBA―boysは1982年に設立。これまでも海外に選手団を派遣して国際交流を図るなどの歴史があり、ポニーの活動理念と一致する部分が多い。今後は従来より幅広い年齢層が、ポニーリーガーとして野球と向き合うことになっていく。

 また、コロナ禍により全国大会に参加できなかった九州・沖縄連盟所属選手のため、ソフトバンクの支援、協力を仰ぎペイペイドーム、タマスタ筑後で全国大会「大倉グループプレゼンツ 第10回全日本コルトリーグ中学硬式野球大会」を開催(12月19、20日の2日間)することを明らかにした。

 会見の冒頭では昨年に制定した「SUPER PONY ACTION PART~1~」を総括した。投球数制限や国際標準バット、イエローカードの導入に一定の成果があったことを報告した上で、来年度以降も運用を継続する方針を明言。一方で試合会場における「受動喫煙対策」は、より具体的かつ明確な基準を制定するとした。

 ▼広澤克実理事長 ケガなく健康で思い切り野球をできる環境をつくっていきたい。まだまだ子どもたちにできることがあると思う。いろんな知恵を出し合って、国の宝である子どもたちの成長を見守りたい。小さい頃、プロ野球選手になりたい夢がありましたが、今思うと、大好きな野球を一日でも長く1試合でも多く、1球でも多く、やりたいというのが根底にあった。ポニーは試合に出ない子どもをつくらない。みんながプレーをしながら野球を覚える、そこに意味があると思っています。

 ▼古島弘三常務理事CMO ケガの予防からいろいろ考えて効果的な効率的なケガをしない練習、その中からいかに優秀な選手を育てるか、極めていきたい。必ずしも長時間練習が良い選手を生むわけではない。第一にはケガの予防という視点があって、その中でどう育成するかを野球界が考えて行ければ素晴らしいと思います。

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