特待生調査方法を決定／高野連理事会

　日本高野連は２２日、大阪市内で全国理事会を開き、２００９年度以降の野球特待生の実態調査を３段階で行うことを決めた。３年間の試行期間を経て、１１年５月末をめどに、特待生制度の最終措置を決める。

　調査は（１）募集時（９月末）（２）入学時（翌年５月末）（３）入学１年後（翌々年５月末）の３段階で行われる。募集時は採用予定人数や応募に中学校校長の推薦書が必要条件として定められているかなどを確認。入学時は実際に入学した特待生の人数を調べる。有識者会議が望ましいとした上限の「５人」を超える特待生を採用した学校については、理由も求める。入学から１年が経過した段階では、特待生の学業などの動向調査を行う。
　調査結果については、制度を採用する予定の学校名と実際に入学した人数を集計して「５人以下」と「６人以上」に分けて学校数を公表する。学校名、生徒の氏名は明らかにしない。

　▼日本高野連・脇村春夫会長の話　有識者会議の提案を受け、公開性、透明性を重視し、私学部会の意見を聞いて妥協した。ブローカー排除のために中学校校長の推薦書を必要条件としたことが大きなポイントになる。

　▼日本高野連・田名部和裕参事の話　きょうの決定事項以外でも意見があれば私学部会と話し合う。平成２４年度（２０１２年度）に間に合わせるために、２３年（１１年）の５月をめどに募集要項の最終判断をする。