【立正大学】超臨場感テレワークシステムを６団体で共同研究開発

　立正大学（学長：山崎和海）は沖電気工業、日本電気、シャープ、京都大学、東京農工大学と共同で、国立研究開発法人情報通信研究機構より受託した「革新的な三次元映像技術による超臨場感コミュニケーション技術の研究開発」に参画。心理学部の櫻井広幸准教授が、離れていることを感じさせない「超臨場感テレワークシステム」の共同開発に取り組んでいる。成果は「ＣＥＡＴＥＣ　ＪＡＰＡＮ　２０１５」「けいはんな情報通信フェア２０１５」で発表する。

　テレワークは多様なワークスタイルを実現する手段として注目されており、サテライトオフィスで日常的に業務するフルタイムテレワークも登場している。しかし、離れたオフィスの雰囲気や同僚の作業状況がわかりにくく、相手に配慮したコミュニケーションが取れなかったり、コミュニケーション自体を躊躇してしまったりするような状況も発生する。また、離れたオフィスの同僚の共同作業において、作業対象物に対して付与できる情報が限られるため、作業を効率よく行えないという問題もある。

　「超臨場感テレワークシステム」は、こうした課題の解決を目指したもので、遠隔のオフィスの雰囲気や同僚の忙しさを感じとったり、遠隔地にいる相手と実際に向き合っているような感覚で共同作業を行うことができる。

　櫻井准教授は、システムの特長となる（１）遠隔オフィスの状況を推定し提示する機能、（２）注目エリアにアクセスして会話できる機能、および（３）遠隔オフィス間で情報を共有しながら共同作業できる機能について、新たな評価指標の検討を行いながら、実際のオフィス業務での効果を検証する。

　今後は、実証実験において抽出した課題から技術開発をさらに進め、早期の商品化を目指してシステムの改善を図る。