東京五輪・パラ組織委が解散前に今後へ提言「簡素化・軽量化」「多様性」「参画」

東京五輪・パラリンピック大会組織委員会の理事会であいさつする橋本聖子会長（右から2人目）。左からJOCの山下泰裕会長、武藤敏郎事務総長、右端は東京都の小池百合子知事＝2022年6月21日午後4時3分、東京都庁（代表撮影）
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　東京五輪・パラリンピック組織委員会は21日に都内で最後の理事会を開き、大会の総括と所見を公表した。将来の五輪・パラリンピックへ向けて「変わらぬコアは、スポーツであり、アスリートであり、平和の祭典」と位置づけ、価値を継続させるためにも時代に合わせた「簡素化・軽量化・多様性・参画が求められる」と強調。五輪・パラリンピックが変化を前向きに取り込むことで「社会の持続的発展の礎になり得る」とした。

　「簡素化・軽量化」に関しては、コスト削減のためにも（1）準備期間の短縮化（2）既存施設の活用（3）大会参加者の縮減、を提言。（1）についてはIOC（国際オリンピック委員会）とIPC（国際パラリンピック委員会）が運営計画のプロトタイプを準備すれば短縮化が容易になり、費用も正確に予見でき、多くの都市が大会招致に手を挙げやすくなると指摘した。（2）は持続可能性の観点から、各大会ごとに開催都市の「ありのまま」を最大限活用することを各国際競技団体（IF）も交えたハイレベル合意を提案した。また、（3）については「大会参加者を縮減すればヒトに紐づくコストを根っこからカットできる」とし、大会関係者を従来の3分の1以下とした東京大会を「コロナ禍の特別事例とせず、今後のプロトタイプとできないか」と訴えた。

　「簡素化・軽量化」については24年パリ五輪・パラリンピックへの引き継ぎ事項とし、5月にパリ組織委員会やIOCとのセッションで問題意識を共有。東京側の総括と指摘をふまえ、IOCからは大会運営のアプローチ見直しに関する提案がなされたとしている。