プロ野球、143試合からの削減不可避　選手年俸も議論の余地あり

　日本野球機構（NPB）の理事会と12球団による実行委員会が6日、都内で開かれ、新型コロナウイルスの感染拡大による大幅な開幕延期を受け、さまざまな特例を設けるための協議に入ることを決めた。

　143試合から削減が避けられなくなったことで、選手の年俸についても今後議論される可能性がある。大リーグでは機構と選手会が労使協定に基づき、今季開幕後の年俸は試合数に比例することで合意している。ただ、日本の統一契約書では試合数に言及せず、野球協約に定められた参稼報酬期間は2月1日から11月30日までの10カ月間となっている。巨人・星春海総務本部長は「メジャーと同じようにはならないと思う」と見解を示した。