【筑波学院大学】東日本大震災被災地で続く支援、交流

　筑波学院大学（茨城県つくば市／学長：大島愼子）は学生が中心となり、東日本大震災被災地の支援活動、および避難者の人々と交流を続けている。

　津波被害の宮城県気仙沼市、石巻市、津波と原発の複合被害の福島県いわき市に対して、学生が継続的な支援活動を行っている。また、特徴的なのは、福島原発の被災者で茨城県内に避難し、現在も居住している人たちを積極的に支援し、交流を継続していることである。

　これまでの経緯としては、東日本大震災直後の３月に、福島県いわき市や被災地である北茨城市に向けて支援物資の収集や、がれき撤去の支援活動を開始した。物資の収集やがれき撤去ボランティアバスの発着場として大学駐車場を開放してきた。

　一方、つくば市には福島県からの避難者約５００人が公務員住宅等に分散して滞在しており、浪江町、双葉町の被災者は２００人を超えた。そのため、２０１１年１０月よりつくば市と連携し、被災者住宅の清掃作業や、大学食堂を集会場として開放して「流しそうめん」や「芋煮会」等のイベントを開催し、交流会は現在でも毎年続いている。

　同大は、「つくば市をキャンパス」にした社会貢献活動が学生の必修科目でもあり、全学的に支援活動に協力しているが、２０１５年８月には、茨城県内に避難して今も生活している被災者の子どもたちのコミュニティーづくりとして、学生が運動会を企画運営した。これは子どもたちにも大変喜ばれ、今年も開催する予定。