室伏長官が国立競技場の後利用に言及　元選手として「陸上で使っていただけるのはうれしいこと」

都内で会見を開いたスポーツ庁の室伏長官
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　スポーツ庁の室伏広治長官が10日、都内で取材に応じ、東京五輪・パラリンピックのメインスタジアムとなった国立競技場の大会後の後利用について言及した。

　政府は当初、東京大会後に球技専用とする方針を固めていたが、一転して陸上トラックの存続を検討している。世界陸連のセバスチャン・コー会長も世界選手権の開催に前向きな姿勢を示しているが、陸上の大規模大会を開催する上で必要な補助競技場が常設されていないなど課題は山積。同競技場の維持費は年間24億円が見込まれており、政府は民間事業による管理・運営を目指している。

　陸上ハンマー投げ金メダリストの室伏長官は「今回も無観客という状況になって大変難しいところ」としつつ、「ヒアリングをして将来を見ながらどういう形で持続可能な施設になるかを十分に考えた中で、民間ノウハウを利用しながらイベントを含めて利用していただけるようにということで進んでいる」と説明。世界選手権などの主要大会開催については「我々としては陸上に限らず、国際大会を行っていただきたい。陸上で使っていただけるのはうれしいこと」とし、補助競技場の課題も元アスリートの経験から「サブトラ（補助競技場）と多少距離があって電気自動車で移動することもあったので、そこは柔軟にできることをやっていくことだと思います。経験的にできないことはないと思う」と持論を述べた。