10月開催の東京マラソン　海外在住の一般ランナー受け入れ断念、2023年大会へ権利移行

　東京マラソン財団は17日、都内で理事会を開き、10月17日に開催される東京マラソンについて、海外在住の一般ランナーの受け入れを断念することを決めた。

　理由は「日本への渡航が厳しく制限されている現状において、大会への参加目的での入国について見通しが立たないため」としている。なお、今大会に出場予定だった海外在住の一般ランナー約3000人については、2023年大会へ権利移行を行うと発表した。

　大会開催にあたっては、ランナー、ボランティア、審判員、スタッフへの事前のPCR検査を実施する。ランナーにおいては、参加料の他に検査費用相当として6800円が上乗せされる。ボランティア、審判員、スタッフの検査費用は同財団が負担する。

　また、感染症専門家、競技運営者、医療救護関係者、行政関係者による「新型コロナウイルス感染症対策委員会」、「新型コロナウイルス感染症対策検討会」を設置し、各分野の専門的な知見を交えて感染症対策を検討するとしている。